新しい命を迎え入れる瞬間というのは、不安とワクワクで胸がいっぱいですよね。
でも、新しい命の誕生に伴って沢山の手続きが必要です。
ただでさえも産後は大変なのに、準備不足でばたばたするなんて絶対に避けたいですよね。出産前にしっかり予習して、余裕を持って赤ちゃんを迎え入れましょう。
この記事では、出産前後に必要となる一般的な手続きについて解説します。
出産前にやっておくべきことは？
出産前にやっておくべきことは、育児休業給付金の申請です。
これを行うと、２ヶ月に一回お給料の約半分が給付金として振り込まれます。絶対に忘れずに申請しましょう。
基本は会社が手続きを行ってくれます。ただ、場合によっては自分で手続きをしなければならないこともあるため注意が必要です。
出産後に必要な手続きは？
では、出産後に必要となる手続きをどのような物があるのでしょうか。
出産前に比べて必要な手続きがかなり増えるので、しっかりと頭に入れておくようにしましょう。
出生届
出生届は、出生後14日以内に提出する必要があります。うちは名前がなかなか決まらずに、ギリギリの提出になってしまいました。医師や助産師に記入してもらう箇所もあるので、余裕を持って早めに役所に届け出をしましょう。
乳幼児医療費助成
この手続きをすることで、6歳までの子供の医療費助成を受けることができます。
赤ちゃんの1か月検診の際から適用となりますので、出生後速やかに提出することが大事です。
児童手当
児童手当は、0歳から中学卒業までの子供が対象となります。
手当の金額は自治体によって異なりますが、家計の手助けとなることは間違いありません。
出生後の月末までに手続きをする必要がありますが、もし月末に出産した場合は、出産日の翌日から15日以内に提出するようにしましょう。
未熟児養育医療給付金
今回の説明は一般的な手続きについて紹介するため、あまり詳しくは触れませんが、未熟児養育医療給付金という制度もあります。
これは、出生時の体重が2000ｇ以下の乳児や、医師が入院の必要性を認めた場合などは、自己負担額を助成してくれます。
健康保険証
健康保険証は、1か月検診の際に必要となります。
会社員である場合には、勤務先で作成することが可能です。
旦那さんと協力して、出生後速やかに作成するようにしましょう。
出産育児一時金
この制度では、1に月42万円が支給されます。
出産をするまでにも、かなり高額な費用が発生し、一般的には全額立て替えてから、この手続きを取るような形になります。
ただ、直接支払制度を利用することで、自己負担する費用が少なく済む場合もあります。
高額医療の助成
高額医療の助成は、一か月の医療費が一定の金額を超えた場合に適用されます。
この金額は世帯収入によって決定していますので、一概に金額を説明することはできませんが、帝王切開や管理入院なども対象となるため、事前に医療費が高額になるとわかっている場合には、あらかじめ申請をしておくことをおすすめします。
医療費控除
医療費控除というのは、世帯当たりの年間医療費が10万円を超えた場合に、支払った税金から何割かが戻ってくる制度です。
もし、夫と妻が両方働きに出ている場合には、収入の多い方が申請をすることをおすすめします。
そうすることで、払い戻し金額が大きくなる可能性がります。
出産手当金
出産を間近に控えると、当然働くことができなくなりますよね。
そんな時には、出産手当金の申請をすることがおすすめです。
そうすることで、日給の約67％を支給してもらうことができます。
ただ、申請にかなりの時間がかかるケースが多く、手当金が入るまでにも時間を有する場合がありますので、あらかじめ生活費を確保しておく必要があります。
育児休業給付金
子供を出産したとしても、すぐに働きに出ることは難しいです。
そんな時のために、育児休業給付金制度を利用することがおすすめです。
これは、育児休業中に支給されるお金で、出産手当金の支給が終了した次の日から、子供が1歳になるまで貰うことができます。
仮に、保育園に入ることができなかった場合は、2歳までになることもあります。
出産後の手続きはママだけじゃ無理！夫婦の助け合いが大事！
出産後にやるべき手続きがかなり多いことにお気づき頂けたと思います。
これをママが全てこなそうとすると、かなりの負担になります。
そのため、夫婦で助け合い、パパができることがあれば、率先して行ってあげることが大切です。
まとめ
出産というのは、とても喜ばしいことです。
ただ、出産をしてからもやるべきことがたくさんあり、もし手続きをしなければ、本来受けられるはずの恩恵や、貰えるはずのお金が貰えなくなってしまうこともあります。
ただ、見てもわかる通り、やるべき手続きはかなりの数があります。
出産、及び育児というのは、夫婦で助け合って行っていく物ですので、パパも積極的に育児や必要な手続きに参加することが大事になってきます。
